創業者・古澤静、眼鏡レンズとの出会い
近代的国家に移行し、世論が政治を動かしはじめた大正元年。その前年の明治44年に創業者・古澤静は誕生した。幼いころ肺炎により母親を亡くし、さらに自身も肺炎で闘病生活を強いられながらの幼少期を過ごした。世間は大正デモクラシーで大衆文化が華やぎ、同世代の同級生は進学・就職して社会で活躍する。そんな中、闘病で遅れをとった静は、その辛苦の時期をバネにするように独立の野心を燃やし、情熱を眼鏡レンズへ注いだ。
静が眼鏡レンズと出会ったのは昭和2年、18歳の頃に父の紹介で入社した「下村レンズ研究所」であった。それが「東海光学株式会社」発足に至る初芽となる。当時は眼鏡をかけられるのは富裕層の贅沢品であった。東京と大阪にはレンズメーカーがあったが、名古屋にあった眼鏡レンズ工場はこの「下村レンズ研究所」1社。社長は熟練技術の持ち主であったため、下村レンズの製品は品質の高さで定評を受けていた。工作好きで理数に明るい静は、もともとの職人気質の性格も相まって下村レンズで職長を任され、眼鏡レンズの製造工程全体を取り仕切る係に就く。
日本初、乱視用研磨機（TC機械）の開発
昭和初期のレンズ製造工程といえば、プレス、荒削り、貼り付け、砂かけ、研磨、剥離、検査。この一連の流れのほとんどを一人の職人が請負い、検査の手前までは職人が仕上げるという工程をとっていた。レンズの仕上がりはその人の能力に関わり、腕の良い職人でも1日9枚の乱視レンズをつくるのが精一杯。効率かつ大量生産とは程遠い生産体制であった。「なんとか効率の良い作り方ができないものか」と考えた静は、すぐに乱視レンズの製造機械について研究にとりかかった。その日の仕事を終えると「眼鏡」「レンズ」の項目のある書物を読み漁った。そしてある時レンズ研磨機の模型を発見した。それを見た静は、あくる日から機械開発に明け暮れることになる。下村社長夫人もその開発を快諾し、後押ししてくれたのだった。
開発は困難を極めた。乱視レンズの研磨機は球面レンズとは違うカーブの研磨が要で、高い精度の加工技術が必要とされた。1年経ち、2年経ち、3年目にようやく納得のいく品質のものが出来上がった。ついに、一台の乱視研磨機（TC機械）の完成によって、4時間の研磨で110枚、2回転させて1日に220枚という数のレンズが大量生産できるようになったのである。当時、静は23歳。その日の出来事が、静にとって生涯最大の快挙として深く私史に刻まれた。
「古澤レンズ工場」の創業
静の開発した乱視研磨機は業界内で知れ渡り、すぐに同業メーカーが同じように機械を製造した。大量生産体制は国内需要の増加を後押しし、さらに輸出も盛んとなっていく。静のレンズへの情熱は、まさに国内外の市場を動かしていた。
下村レンズ研究所へ入社して11年、古澤静は満を持して独立をする。下村レンズ研究所にあとから入社した弟の正男も、時を同じくして退社した。昭和14年、静は正男とともに名古屋市中区向田町に「古澤レンズ工場」を創業。下村レンズ研究所との共存に配慮するため、あえて乱視レンズは作らず、球面レンズの製造に絞った。さらに静は当時のレンズメーカーでは珍しく、製造工程を分業する流れ作業を採用した。日中戦争の戦況を鑑み、将来の優秀な職人不足に先手を打つ体制であった。下村レンズ研究所時代に鍛えた品質への確かな目と、「静の仕事は納期が固い」との定評で、古澤レンズは名古屋市内外の小売店へ製品を納めることになった。
さて、昭和16年に勃発した太平洋戦争で、軍需産業のあった名古屋はいつ爆撃にあうか分からないような状況にあった。そんな中、静は名古屋から岡崎へ疎開することになる。古澤レンズ工場は一時閉鎖状態となり、昭和19年に岡崎市で合同企業「日東光学工業有限会社」に帯同。機械の部材も製品の材料も手に入りにくい時代とあって、静と正男は力を合わせて工場建設に大変苦心した。しかし昭和20年、岡崎市街地にB29の焼夷弾が落ちて日東光学工業は全焼する。同年8月15日、終戦。静と正男は戦火を免れたが、再びゼロからの出発となった。終戦の悲嘆に暮れる間も無く、二人は新たな闘志を燃やしたのだった。「再び自分たちの会社を興してレンズを作ろう」と。かくして、古澤レンズ工場は新しい時代へと船出した。
法人化とAJOCの指定工場への道
昭和22年には正男も「古澤正男レンズ工場」として独立。その折に、静は乱視用レンズ、正男は球面レンズの製造に特化し、兄弟は二人三脚でレンズメーカーの新たな土台を築くべく奔走した。戦後の物不足の時代で、眼鏡レンズを待つ人々の声はとどまることはなかった。
昭和32年10月、静は「光陽光学株式会社」を、同年12月に正男は「松竹光学株式会社」を設立。法人として会社形態を整え、在庫を持つ生産体制を作る。これにより、小売店が在庫をもつ必要がなく、メーカーが卸し機能をもつため小売店の資金効率に大変役立った。その在庫政策がまた、静と正男に新たなチャンスをもたらすことになる。昭和33年、業界初のボランタリーチェーンで眼鏡店7社からなる「ALL JAPAN OPTICAL CHAIN（通称：AJOC）」の共同仕入れのための指定工場に選ばれたのだった。彼らの在庫政策はもちろん、古澤兄弟の作るレンズの品質への圧倒的な信頼があってこそだった。「ルミーレンズ」と「コレクタールレンズ」という2種類のレンズを発売し、急速に受注量を増やしていった。昭和39年には、クイックデリバリーのために東京出張所を開設。同年には九州出張所も開設し、全国への流通拠点を確保した。
静と正男の兄弟は、製造するレンズは違えども、顧客も仕入れ先も全て同じ、重要な商談など情報交換は常に二人揃って行動をしてきた。まさに両輪となり眼鏡レンズの市場を動かしてきたといっても過言ではない。そして昭和40年、二者は名実ともに会社の両輪となることを決意。力を合わせてもっと会社を発展させよう、と「東海光学株式会社」を創設した。代表取締役社長・古澤静、代表取締役専務・古澤正男。二人の兄弟と約100名の社員は、心をひとつに新たな眼鏡レンズ市場への挑戦の舵を切った。その後、東海光学株式会社は飛躍的な発展を遂げていくことになる。
昭和40年、東京営業所の移転、九州出張所の開設に続いて名古屋市白壁町に名古屋営業所を開設。東海光学株式会社として合併後、はじめての拠点となった。木造二階建ての建物1階に東海光学のラボラトリーの第1号「名古屋ラボ」である。ここで、量産がしにくいバイフォーカル（二重焦点）レンズや特注レンズなど特注品製造の体制を固めた。
さて、武雄が入社して最初に取り組んだ仕事が、コーティングレンズの開発と販売である。コーティングレンズとは、レンズの表面に特殊な物質を付加し、通常のレンズよりも光線反射を少なくして透過率を高めたレンズである。昭和42年に東海光学はコーティングレンズの製造開始を決定。日本ではじめてイタリアから本格的なコーティングマシン（真空蒸着装置）2台を鴨田工場に導入した。さらに武雄が目をつけたのがGLAR真空蒸着装置である。これを4台も購入した。武雄は当時、入社2年目。チャレンジにはお金を惜しまない。革新に向かって恐れず進む。静と武雄に共通したのは、こうした「夢」への飽くなき挑戦心だった。
「お客様のご要望にあった新しい商品を開発する」。そんな信念のもと、営業課長であった武雄は新たな挑戦を開始する。昭和44年、東海光学は累進レンズ（遠近両用レンズ）「ZOOM」の販売を決定した。当時、累進レンズは東海光学の「ZOOM」ともう１社しか国内市場にはなかった。
昭和47年は、東海光学の組織力が強化された年でもあり、経営理念と方針を打ち出した。「お客様を第一に考え行動し、お客様とともに成長する」という営業部長・武雄の信念が色濃く映し出された組織体制で、新たなスタートを切ったのである。近代的経営を進めるなかで、昭和51年にはファクシミリを導入、さらに翌年コンピュータの導入も行い、業界初の受発注ネットワークを構築。「24時間デリバリーシステム 1DAYサービス」の体制が作られる。「心を込めたサービスをいかに提供し続けるか」。こうした想いが、業界に先駆けた独自のサービスを作り出したのである。
昭和54年、古澤正男が社長に就任し、静は会長へ、そして専務取締役として武雄が就任した。業界内でプラスチックレンズの需要が高まる中、東海光学としても加工だけでなくプラスチックレンズ製造を開始する準備をすすめていた。そんな折、昭和56年には国内で数少ないプラスチックレンズ製造のできる企業、株式会社サンルックスと正式な業務提携を結ぶこととなる。ここが東海光学のターニングポイントともなった。福井県鯖江市にある従業員20人余りの町工場で、設備機器一切は揃っているものの、経営状態やレンズの品質としてはまだテコ入れする必要がある。なにより、まずは経営と従業員の人間関係を作る必要があった。良い信頼関係なくして良い製品を生み出すことはできない。国内向けプラスチックレンズの製造が軌道に乗るまでに約9ヶ月。ようやく東海光学のレンズとして恥ずかしくない品質を保てるようになったのである。
時を同じくして、昭和56年、鴨田工場の一角に新しいマシンが設置された。プラスチックレンズ専用マルチコーティングマシン１号機である。このマシンも例によって、すぐに使い物になるわけではない。技術者たちは何度もテストを繰り返し、独自のノウハウを蓄積することで東海光学におけるプラスチックレンズのマルチコートが発売できる体制を築いていった。そうした経験のひとつひとつが、東海光学に息づく研究開発への精神と技術力になっていったのである。当時、プラスチックレンズの売上は社内シェア20％にまで高まっていた。将来にわたる需要を鑑み、昭和57年には岡崎市日名町の土地に新たなプラスチック専用工場を建設。こうして、東海光学オリジナルレンズの生産体制が整ったのである。
昭和59年には、日名工場に連続コーティングマシンを導入。これまで1回ごとにレンズを入れ替えるバッチ式であったのが、加熱から真空、蒸着、除冷と一連処理する全自動真空多層蒸着装置によって大幅な高速化が図られた。さらにプラスチックレンズのハードコーティング設備も導入し、生産性が一気に高まった。
プラスチックレンズの開発が進むにあたり、東海光学は無機ガラスレンズの光学メーカーから、有機の化学メーカーへの転換に迫られていた。そんな中でタッグを組んだのが総合化学メーカー昭和電工との共同である。光で固まる光硬化性樹脂「スラピン樹脂」を眼鏡レンズに使えないだろうか、という発想のもと、東海光学と昭和電工は共同開発を進めることとなる。昭和59年、「サンルックス生産技術開発プロジェクト」を発足させるなかで研究開発を進め、合成樹脂レンズを製造する際に発生するモールドからの剥がれ対策を中心とした「ガスケット・オフ法」という合成樹脂レンズの製造方法で特許を出願。その後も開発を進め、昭和62年には「ベルーナ」を発売した。スラピン樹脂の開発は世界初。そのメリットは傷がつきにくく薄いことで、屈折率がCR-39の1.50に対して、1.53と高い。そして透明度はガラスに匹敵するほど高かった。光学特性も色収差が小さく内部歪が少ないなど、ガラスレンズの長所ももっており、プラスチックレンズとガラスレンズの良さを兼ね揃えたバランスのよい眼鏡レンズ製品となった。この共同開発は技術力の一層の強化となり東海光学にとって大きなメリットとなった。
昭和59年、東海光学はフレーム事業部をスタートさせる。新たな事業の軸を作るというのが、武雄の宣言のひとつでもあった。さらに、昭和61年には眼鏡店とメーカーを結ぶオンラインシステム「メガネット」がスタート。東海光学を含めて服部セイコー、ペンタックス／カールツァイス、トプコン、東レ、帝人レンズのメーカー6社による共同受発注システムである。新たなことに挑戦し続ける姿勢は、東海光学を飛躍させる原動力である。昭和62年に、東海光学では岡崎市花園町のメカトロ団地に新工場用地一万坪の取得を申請。平成2年5月17日に本社工場は竣工した。「単に工場拡大を目的とした移転ではなく、眼鏡関連総合メーカーとして21世紀の眼鏡づくりを基本に、お客様に対するサービス体制の充実と地域社会における環境保全、社員の福利厚生を含めて労働環境整備など、本社機能を充実し東海光学のイメージを一新させる」。この東海光学の夢がまたひとつ、新たな音を鳴らし動きだしたのである。
会社のパワーになるような新しいものを思い切ってやってみよう。そんな意思が脈々と流れる東海光学において、第二次中期計画の時に発足したのが「i事業部」である。取り組んだのは、ダイビング用度付きレンズなどスポーツレンズで「アイコット」というブランドを取り扱う「アイコット部」。そして、次に事業化したのがマルチコーティングを受託する「iCS部」である。東海光学の真空蒸着技術を生かした新しい製品を、ということで日名工場にマルチコーティングの機械を2台導入。このレンズは商社などを通じて国内外の販売網へ広がった。さらに医療の視点から新たな分野を確立できないかと「医療眼鏡部」も立ち上げた。
難しいことへの挑戦を厭わない。それが東海光学が誇る累進レンズ開発者の底力である。非球面レンズの勉強を始めたのが平成2年、鴨田工場の加工部門と共に開発に挑み続け、非球面加工機械導入4ヶ月後の平成4年4月には、ついに東海光学初のSP1.6非球面レンズ（ベルーナHI-AS MC＜マルチ＞99）が完成した。その非球面レンズの開発が糧となり、さらに難易度の高い累進レンズの設計を開始。累進レンズの設計者は世界をみても指折り数えるほどしか居らず、その開発の道程は果てしないもののように思えた。苦節3年、平成7年に「近用ワイドビジョン コスモライフ（ベルーナUNOは翌年）」を発売した。近々用累進レンズで日本での特許を出願後、アメリカとヨーロッパにも出願し承認された。平成10年には、累進帯15ミリ、屈折率1.6の新型累進レンズ「ベルーナクレス」を発売。こうして東海光学の技術者が世界屈指の累進レンズ設計者のひとりとなったのである。
東海光学の蒸着技術はガラスレンズのコーティングからの長い実績がある。これに対して光学薄膜は、ガラスや樹脂部分など、物体の表面に薄い膜を真空蒸着することで光の透過率をあげたり、反射率を高めたりする技術である。光の反射防止、赤外線の除去、光波長などをコントロールする機能をもち、応用範囲は眼鏡以外にカメラ、テレビ、パソコン、携帯電話、カーナビなど実に広い。ただし、技術的には非常に難易度が高い。眼鏡レンズの場合は、蒸着する層が3〜5層に比べ、光学フィルターの場合は40層ほどと多く、ナノオーダーの薄膜技術が求められるのである。その技術に定評を得て、薄膜部設立2年後には「薄膜事業部」に昇格した。
平成6年4月に、現社長の宏和は入社した。海外の視察研修や工場研修を終えた後営業部に配属、平成11年には取締役社長室室長に就任した。翌年、社長の武雄が60歳を目前に控えた段階で、次世代リーダー育成として、DNAの継承の場となる「古澤塾」を開始。さらに宏和を中心としたプロジェクトメンバーによる第5次中期経営計画をスタートさせた。「徹底した顧客思考のもと、新たな企業価値を創出し、世界企業となる」という指針を掲げ、「マーケットインの発想」「付加価値の向上」「スピード経営の実施」「迅速そしてより的確な対応力」といった新たな企業価値を生み出す決意を新たにした。こうして、東海光学を継承する準備は着々と進められたのである。長期ビジョンの3本の柱のひとつ「マーケットを日本だけでなく世界へと広げ、グローバルな販売展開を実施すること」。これを実践するため、海外展開にも力を入れた。薄膜事業の強化とともに、平成12年に「海外事業部」を設立した。
平成3年にはドイツ・ケルンで開催された「オプティカ展」、イタリア・ミラノで行われた「ミド展（MIDO）」などで欧州販路への情報収集のほか、欧州では「屈折率1.60」も好評を博す。確実に、東海光学の品質は海外市場に評価されていた。その後も商社を通じて世界的に有名な大手眼鏡店やラボとつながり、平成7年にベルギーを世界ネットワークの基点とする共同出資会社「TOKAI OPTECS N.V.」を設立する。
平成18年4月には、世界初・世界最高屈折率1.76を誇る単焦点プラスチックレンズ「ベルーナ ZX-AS」を発売。同年6月には世界一の薄型レンズ「ベルーナZX-MU」を発売し、国内外で注目を集める。どちらも開発は困難を極めたが、その品質の高さは東海光学の技術力の高さを知らしめるのに十分だった。また、同年9月には特注品の「S-280D」という強度数レンズを開発。「匠」レンズとしてその技術力をさらにアピールする商品となった。そして平成21年、古澤武雄は代表取締役会長、古澤宏和は代表取締役社長に就任。新たな時代へと走り始めた。
平成22年にはTOKAI上海を設立。現地法人を設立し、ついに中国への進出を果たす。平成24年にはSIOF（上海国際眼鏡展示会）に初出展。その後も出展を続け、平成31年2月に開催されたSIOFでは「1.76商品」「ルティーナ」「肌美人」など、東海光学の独自性ある商品を展示し、大きな反響を得た。
日本酒の利き酒を行う際に脳科学を採用しているという情報に、武雄社長（現会長）がピンときたのが脳科学との出会いであった。人間の主観と脳が感じていることは同じであるとは限らない。それをヒントに、脳科学の研究を担当しているNTTデータ経営研究所とコンタクトをとり、脳科学による累進レンズの評価が可能かどうかを研究し始めた。さまざまなテストを行った結果、脳波の計測結果をレンズ設計に反映することができることがわかり、極秘プロジェクトがスタートしたのだ。
脳科学メガネレンズは、“東海光学といえば脳科学”という代名詞ともなる業界内外での地位を確立した。ベルーナレゾナス発表後、平成21年にレゾナスR、22年にレゾナスフィット、23年にレゾナスMT、レゾナスフィットRと「脳科学メガネレンズシリーズ」を続々と発表。さらに、世界最先端の脳科学研究が行われている自然科学研究機構 生理学研究所（柿木隆介教授、乾幸二准教授）と共同で、近中累進レンズ「ベルーナレゾナスプレッソ」を発表し、学術的にも価値がある最新の脳科学として評価を得た。平成25年にはレンズを脳磁図（MEG）で評価することで両眼で見たときに最適に見える累進レンズ「ベルーナグラナス」を開発。翌年には、一人ひとりの目の個性に合わせた独自の最適補正システムを導入した「ベルーナニューログラン」を発売した。こうして、誕生から10年を経て脳科学メガネレンズシリーズは17商品にまで拡大。平成30年には、集大成となる「レゾナスX（テン）」を発表し、これまでの技術全て注ぎ込んだ“脳まで心地よい装用感”のあるレンズを実現させた。
平成26年のiOFT2014を機に、東海光学は眼の健康を守るためのものづくりの考え方“ずっと健康であるために、光からもっと眼を守る。未来のスタンダードをつくるアイケアデザイン”というコンセプトを打ち出した。それを体現した第一弾のレンズが新商品「ルティーナ」である。ものを見るのに重要な「黄斑部」に存在する「ルテイン」に着目し、光をカットすることでルテインの消耗を抑えるレンズを開発。眼の健康という差別化と新しいコンセプトは、市場でも受け入れられ、東海光学の主力ブランドとして認知されるようになった。こうした他社では真似できない技術力と開発力をもって、業界にまだ見ぬ新たな価値を生み出す独自のものづくりが、東海光学の大きな柱となっているのである。
平成23年、女性の活躍推進が叫ばれる最中、女性目線の新しい商品開発により他社との差別化を図ろうと発足したのが女性だけの商品開発チーム「女子開」である。開発から販売まで女性だけのチームで手がけ、平成24年には初の女子開オリジナル商品「肌美人」を発表した。レンズ開発にパーソナルカラーの理論を導入し、全国で体験型のセミナーを開催。パーソバルカラーアドバイザーの資格をもつ社員が直接お客様にメガネをコーディネートするような販売支援方式をとった。これが好評を博し、平成25年には第二弾商品「男前」を発売、さらにメガネフレームの開発まで手がけた「肌美人＋」を発売し、シリーズは大ヒット商品となった。その後も、女子開メンバーは躍進を続けることになる。色が人体にもたらす科学的根拠を調査するために色彩心理療法に精通する医学博士に協力を仰ぎ、臨床試験を行った。するとピンク色の波長が気持ちをリフレッシュし明るくなると回答する方が多いとの結果が出た。それを元にピンクのサングラス「美美Pink」を開発。これがNHKなど各メディアで取り上げられ、さらに内閣府革新的研究開発推進プログラム（ImPACT）の「Healthcare Brain チャレンジ」優秀入選アイデアに選ばれた。
平成28年には、アメリカ・アリゾナで開催された光学薄膜の国際学会（OIC）の設計コンテストにて、東海光学の技術者が2位の成績を収める快挙を成した。光学薄膜分野の専門家や研究者、技術者との交流を深め、東海光学の技術力を牽引する存在ともなっている。さらに平成30年には光機能事業部が開発・製造した光センサー用集光器が東京大学宇宙線研究所に採用され、スペイン領カナリア諸島にある世界最大級のガンマ線天文台「チェレンコフ望遠鏡アレイ」に搭載された。国際共同プロジェクトの宇宙線研究という高い技術を求められる現場で、東海光学の技術力を頼りにされる事実は、改めて自社技術への自信と誇りにつながったのである。